葬儀の形式に分類される7項目を、費用の目安で横並びに比較できるようまとめました。
葬儀の形式の一覧
| 項目 | 費用の目安 | 時期 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 直葬・火葬式 | ¥100,000 〜 ¥300,000 | — | 通夜・告別式を行わず、火葬のみを執り行う形式。費用を最小限に抑えられる一方、故人とお別れ |
| 一日葬 | ¥300,000 〜 ¥600,000 | — | 通夜を省略し、告別式と火葬を一日で行う形式。高齢の参列者の負担を減らせます。 |
| 自由葬・無宗教葬 | ¥300,000 〜 ¥1,000,000 | — | 特定の宗教儀礼によらず、音楽や献花などで自由に構成する形式です。 |
| 家族葬 | ¥500,000 〜 ¥1,200,000 | — | 家族や親しい人だけで通夜・告別式を行う形式。近年もっとも選ばれている形式です。 |
| 生前葬 | ¥300,000 〜 ¥1,500,000 | — | 本人が存命のうちに、感謝を伝える場として開く会。葬儀というより式典に近い性格です。 |
| 一般葬 | ¥1,000,000 〜 ¥2,000,000 | — | 親族に加えて友人・知人・会社関係者も招く、従来型の葬儀形式です。 |
| 社葬・団体葬 | ¥3,000,000 〜 ¥20,000,000 | — | 企業や団体が主催して執り行う葬儀。創業者や役員の逝去時に実施されます。 |
選び方の考え方
葬儀の形式では、費用の幅が項目によって大きく異なります。まず予算の上限を決め、そのうえで内容を比較するほうが判断しやすくなります。
見積書を受け取ったら、含まれている項目と含まれていない項目を必ず分けて確認してください。「一式」と書かれた見積もりは、後から追加費用が発生しやすい形です。
葬儀の形式の費用はどう分布しているか
葬儀の形式に含まれる7項目を費用で並べると、下は200,000、上は11,500,000、中央は850,000です。上下で58倍以上の開きがあり、どの層を選ぶかで負担が大きく変わります。
まず自分がどの層で考えるのかを決めてから、その層のなかで中身を比べると絞り込みやすくなります。層をまたいで迷い続けると、判断に時間がかかります。
葬儀の形式の7項目をひとつずつ
直葬・火葬式
¥100,000 〜 ¥300,000。通夜・告別式を行わず、火葬のみを執り行う形式。費用を最小限に抑えられる一方、故人とお別れする時間が短くなります。
向いているのは、参列者がごく少数、費用を最優先したい、故人の希望がある場合という場合です。
注意点：菩提寺がある場合、読経なしの火葬式では納骨を断られることがあります。事前に寺院へ相談してください。
一日葬
¥300,000 〜 ¥600,000。通夜を省略し、告別式と火葬を一日で行う形式。高齢の参列者の負担を減らせます。
向いているのは、遠方の親族が多い、参列者の高齢化で二日間の拘束が難しい場合という場合です。
注意点：通夜を省く分だけ会場費や飲食費は減りますが、式場は二日分の料金を請求されることがあります。
自由葬・無宗教葬
¥300,000 〜 ¥1,000,000。特定の宗教儀礼によらず、音楽や献花などで自由に構成する形式です。
向いているのは、故人や家族に特定の信仰がない、独自の見送り方をしたい場合という場合です。
注意点：菩提寺がある場合、無宗教葬にすると納骨できないことがあります。事前確認が必須です。
家族葬
¥500,000 〜 ¥1,200,000。家族や親しい人だけで通夜・告別式を行う形式。近年もっとも選ばれている形式です。
向いているのは、身内でゆっくり見送りたい、参列者への対応負担を減らしたい場合という場合です。
注意点：香典収入が少なくなるため、自己負担額は一般葬より大きくなる場合があります。後日の弔問対応も想定してください。
生前葬
¥300,000 〜 ¥1,500,000。本人が存命のうちに、感謝を伝える場として開く会。葬儀というより式典に近い性格です。
向いているのは、元気なうちに直接お礼を伝えたい、自分で内容を決めたい場合という場合です。
注意点：生前葬を行っても、逝去後に火葬と埋葬の手続きは別途必要です。
一般葬
¥1,000,000 〜 ¥2,000,000。親族に加えて友人・知人・会社関係者も招く、従来型の葬儀形式です。
向いているのは、故人の交友関係が広い、地域の慣習として一般葬が定着している場合という場合です。
注意点：参列者数の見積もりが難しく、返礼品や飲食費が想定を超えることがあります。
社葬・団体葬
¥3,000,000 〜 ¥20,000,000。企業や団体が主催して執り行う葬儀。創業者や役員の逝去時に実施されます。
向いているのは、企業の創業者・役員、団体の要職者が亡くなった場合という場合です。
注意点：費用の一部を企業の損金として計上できる場合があります。税理士への確認が必要です。
葬儀の形式でよくある誤解
「一般葬より家族葬のほうが必ず安い」とはかぎらない
家族葬は参列者が少ないぶん飲食と返礼の費用は下がりますが、香典収入も同じだけ減ります。差し引きで見ると、一般葬のほうが実質負担が軽くなるケースがあります。人数が減れば必ず楽になる、という前提で決めると想定と違う結果になります。
「病院で紹介された葬儀社に頼まなければならない」わけではない
病院からの搬送だけを依頼し、葬儀そのものは別の社に頼むことができます。搬送費用は実費で精算されます。断りづらい状況ですが、契約の義務はありません。
「葬儀社の見積もり＝総額」ではない
火葬料・式場使用料・返礼品・飲食費・宗教者へのお礼が別扱いになっていることがあります。「この見積もりに含まれていないものを全部教えてください」と聞くのが確実です。
葬儀の形式で負担を抑える方法
複数社から同じ条件で見積もりを取る
1社だけの見積もりでは、その金額が高いのか安いのか判断できません。参列者数・希望する内容・式場を同じ条件にして2〜3社から取ると、差がどこにあるかが見えます。事前相談は無料の社がほとんどです。
祭壇と棺のグレードを見直す
見積もりの金額差がもっとも大きく出るのがこの2つです。用意されているランクの中で、ひとつ下げるだけで数十万円変わることがあります。実際に写真を見せてもらってから決めてください。
式場を公営にする
公営斎場は民営より使用料が低く設定されています。予約が取りにくい地域もありますが、確認する価値があります。
返礼品を当日返しにする
後日返しは送料と手間がかかります。当日返しにすると香典の額に関係なく一律になりますが、総額では抑えられることが多くなります。
互助会や会員制度を使う
葬儀社の会員になっていると割引が適用される場合があります。故人が加入していないか確認してください。
地域や条件で変わるところ
葬儀費用は地域差が大きい項目です。火葬場が公営か民営かで火葬料は数千円から数万円まで開き、式場の使用料も都市部と地方で異なります。通夜振る舞いの慣習、香典の相場、返礼のしかたも地域ごとに違います。近隣で葬儀を経験した方に聞くのが、その土地の実態を知る最短の方法です。
相談できる窓口
| 相談先 | 相談できること |
|---|---|
| 市区町村の窓口 | 国民健康保険の葬祭費、火葬場の予約、死亡届の提出について |
| 葬儀社の事前相談 | 見積もりの取得と内容の説明。契約前でも無料で相談できます |
| 消費生活センター（188） | 契約内容や請求金額に納得できない場合の相談 |
| 菩提寺 | 宗派の作法、戒名、法要の日程について |
※ 掲載している費用は一般的な目安であり、地域・宗派・依頼先・時期によって大きく変動します。実際の金額は必ず複数の事業者から見積もりを取得してご確認ください。制度・手続きの要件は改正されることがあるため、最新の情報は自治体および所管の公的機関の公表内容をご確認ください。